団塊の世代とは堺屋太一氏が命名した言葉で、1947年から1951年生まれの人を指し、約700万人いると言われています。
ベビーブームの頃に生まれ、もっとも人口に占める割合が多いため、この世代の人たちが退職する事により、さまざまな所で問題が起こるとされています。
2007年問題
団塊の世代の中で最も多いのが、1947年生まれの人たちで、この人たちが退職するのが2007年です。
この世代の人たちが退職し始める、2007年から企業で様々な問題が出てくるのではないかと言われ、「2007年問題」という言葉が作られました。
2007年問題は、特に技術の継承について取り上げられることが多いです。
これまで技術を築き上げてきた熟練の技術者が大量に退職してしまうので、事業が回らなくなったり、技術自体が廃れてしまうのではないかと懸念されていました。
しかし、今現在2008年の時点では、企業側が、定年の延長をしたり、一度退職金を払い退職させた後に、嘱託社員として働かせることにより問題は先送りされている状態にあります。
ただ、この人たちがいずれ退職していくのは間違いないので、技術の継承が盛んに行われているようです。
また、技術の継承ではなく、新しい技術を取り入れるなど、事業の見直しをしている企業もあります。
団塊の世代大量退職の第二新卒へのメリット
団塊の世代の大量退職が盛んに騒がれる中、企業は新卒者や転職者雇用に積極的に取り組んでいます。
その様な中、経験が乏しい第二新卒者にも注目が集まり、これまで敬遠されがちだった短期間就業しただけの転職者も企業に受け入れられるようになってきました。
団塊の世代の退職が技術継承の問題として取り上げられている事からも分かるように、これから採用される人には技術を引き継ぐ指名が課されています。
それはまた、未経験者を受け入れる地合いが整ってきている事にもつながりますので、経験の少ない第二新卒者にもチャンスが広がっていると言えます。
団塊の世代の今後
団塊の世代の退職後も企業からは注目されています。
団塊の世代は消費活動に積極的な人が多いと考えられているので、経済波及効果は大きいとされています。
「旅行」や「学び」に非常に興味を持っている人が多いので、その様な産業が潤う事になるかもしれません。